目的
デジタル化とネットワーク化の進展に伴い、デジタルデータの保証と取り扱う人やサービスの信頼性が、これまで以上に必要とされるようになっている。中でもデータの作成責任とその真正性は、アナログ時代においては「署名」や「押印」によって担保されてきた。デジタル時代においては、それに相当する技術として「電子署名」がある。
署名は文書等にそれが付与され、受領者が署名を確認することで文書等の真偽や価値の判断材料となる。しかし、可視データであるアナログの「署名」や「押印」と違い、「電子署名」は機械処理としての「署名検証」が必要であり、検証ツール(ソフトウェア)に依存することになる。さらに、電子署名は様々な要素から構成されており、その判定は注意を要する。その判定基準が検証ツールによって異なると、同じデータに対する判定が異なる結果となり、デジタル化の阻害要因となりかねない。それを防ぐため、本書では、電子署名のうち公開鍵暗号技術に基づくデジタル署名について検証のガイドラインを示すものである。
「デジタル署名検証ガイドライン」執筆者(五十音順)
新井 聡(株式会社エヌ・ティ・ティ ネオメイト)
漆嶌 賢二(GMOグローバルサイン株式会社)
上条 桃花(株式会社エヌ・ティ・ティ・データ)
酒巻 一紀(三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社)
佐藤 雅史(セコム株式会社)
杉崎 元(三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社)
高丸 祐典(三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社)
政本 廣志(JNSA電子署名WG)
緑川 良子(三菱電機インフォメーションネットワーク株式会社)
宮崎 一哉(三菱電機株式会社)
宮地 直人(有限会社ラング・エッジ)
「デジタル署名検証ガイドライン」データ
署名検証ガイドラインv1.0_20210331  [PDF:3.05MB](2021.4.15公開)
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