IPA 2022年版 10大脅威で検索
組織や企業では、従業員の意識の低さや確認漏れにより、メールの誤送信、紙媒体・USBメモリ等記録媒体の紛失、悪意のある危険なサイトへの不用意なアクセス、SNS書き込みなどが後を絶ちません。
その結果、漏えいしたメールアドレスに対するマルウェアや詐欺メールの送信、クレジットカード情報漏えいによる不正利用、信用失墜などの二次被害が発生します。
意識向上のための教育・訓練を継続するとともに、メール送信時の再確認の仕組み、持ち出し制御、暗号化、ウェブサイト公開時の二重チェック、罰則規定作成などの対策を行うことがリスク低減につながります。
【法人向け製品】
【法人向けサービス】
■掲載製品：164点
エンドポイント保護
・管理製品
ネットワーク防御・検知
／境界線防御製品
コンテンツセキュリティ
対策製品
アイデンティティ
・アクセス管理製品
